電気自動車(EV)の展示車が増え、試乗の問い合わせも以前より増えてきたという販売店の声を聞くようになりました。一方で整備の現場では「EVが来たらどう対応するか」という悩みが静かに広がっています。今回は整備士不足とは別の角度から、EVシフトに伴う設備投資とコストの話を書いてみます。
EVの増加で何が変わるのか
ガソリン車・ハイブリッド車の整備と違い、EVは高電圧のバッテリーやモーターを扱います。感電のリスクがあるため、作業には専用の絶縁工具や保護具、そして高圧回路を扱う資格・研修が必要になります。
「今までのピットと同じ感覚で作業すると危ない」という声は、実際に現場で聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。設備面でも、急速充電器や診断機器の対応状況を確認しないと、入庫した車両を満足に点検できないケースも出てきます。
高圧電装対応という新たなハードル
EV対応の設備投資には、おおよそ次のような項目が挙げられます。
- 高圧電装用の絶縁工具・保護具一式
- 専用リフトや作業スペースの確保
- バッテリー診断・故障診断用の専用スキャンツール
- 従業員向けの安全研修・資格取得
これらは一度揃えれば終わりではなく、車種やメーカーごとの仕様変更に合わせて更新し続ける必要があります。中小の整備工場にとっては、投資額もさることながら「どのタイミングで踏み切るか」の判断が悩ましいところです。
投資回収をどう考えるか
地域によってEVの普及スピードには差があります。都市部のディーラー系工場ではすでに対応を進めているところも多い一方、地方の独立系整備工場では「まだガソリン車の入庫が大半だから」と様子見をしているケースも少なくありません。
投資を急ぎすぎれば回収に時間がかかりますし、遅れればEVユーザーを他店に取られるリスクもあります。正解は一つではなく、地域の車両構成や顧客層、同業他社の動きを見ながら判断していくしかないというのが実感です。
ある工場主は「まずは研修だけ受けさせて、設備は入庫実績を見てから決める」という段階的なやり方を選んでいました。こうした小さな一歩から始める方法も、現実的な選択肢の一つかもしれません。
あなたの会社なら、EV対応の投資をどのタイミングで、どこまで進めますか。一度、現在の車両構成や顧客の動向と照らし合わせて考えてみる価値はありそうです。